身体障害のある方の仕事における悩みや困りごとは、障害に対する理解や情報共有の不足が原因である場合が大半を占めています。
肢体不自由以外の身体障害は、その分かりづらさから障害への理解が不十分であることが多いと言われています。
- 管理職しか自分の障害について知らなかった
- チームに自分の特性について共有しても、上司がいない時は配慮してもらえない
このように、障害のある方が「サポートを必要としている」という意思表示をした時、周囲の人が負担が大きすぎない範囲で支援することを合理的配慮と言います。
障害に対する理解の促進や、情報共有の不足を解消、身体に合った環境やツールを整備することで、身体障害のある方の業務パフォーマンスは大きく向上すると言えるでしょう。
実際にどのような支援を受けることができるのかについては状況によって異なるため、障害のある方と職場で、負担のない合意形成を図ることが大切です。
- 視覚障害のある方に拡大文字や音声ソフトなどを使用する
- 聴覚・言語障害のある方への業務に関する連絡の際に、筆談やメールなどを利用する
- 肢体不自由のある方の職場では、机の配置や打合せ場所を工夫し、職場内での移動を減らす
- 通勤や休憩は、混雑する時間帯を避けるよう調整する
- 内部障害のある方に対し、体調や通院の必要に配慮して、出退勤や休憩の時間、休暇を調整する
合意形成がうまくいかなかったり、どこまで譲歩すればいいのか分からない場合などは、就労支援機関のサポートを受けることもできます。