視力や視野に障害があり、日常生活を送るうえで困難を感じている状態を視覚障害と言います。具体的には眼鏡やコンタクトレンズを着用してもある一定レベル以上の視力が担保されなかったり、視野が狭くなったりしている状態のことです。
視覚は日常生活だけでなく仕事においても重要であるため、視覚障害のある方は仕事の機会が限られていました。しかし、自身の事情を考慮した選択や工夫をおこなえば、視覚障害のある方でも安心して長く働き続けることは十分可能です。
この記事では、視覚障害のある方が活躍できる仕事、働き方、雇用形態、よくある悩みとそれに対する工夫についてご紹介します。
視覚障害には、視力障害・視野障害・色覚障害・光覚障害の4つの種類があります。一言で視覚障害といっても、その種類によって日常に感じる不便も異なってきます。ここでは視覚障害の4種類について簡単に解説します。
視覚障害の種類として「視力障害」があります。視力は細部を見分けるための力ですが、その機能が低下した状態です。
眼が失明した人、視覚的な情報がほとんど得られない人、文字の拡大や視覚補助具などを使用して視力を補う人などに大きく分けられます。全盲、弱視と言われることもあります。
視覚障害の種類として「視野障害」があります。視野は見える範囲を示しますが、その範囲が狭くなったり一部欠けたりする状態になります。
見える部分が中心だけになって周囲が見えない、周囲はぼんやり見えるが視野の中心が見えないなどの問題があります。
視覚障害の種類として「色覚障害」があります。特定の色の区別がつかない、色の見え方がほかとは異なるなど色を認識する眼の機能に障害がある状態です。
一定の色が分かりづらい傾向の方が多いと言われています。
視覚障害の種類として「光覚障害」があります。光覚障害は光を感じたときにその強さを区別する機能が調整できなくなる状態のことです。
明るいところから暗いところ（もしくは逆）に移動した際にうまく調整することができないなどの問題があります。
視覚障害のある方の就職先で多いと言われているのが「あはき業」と言われる「あんま・鍼・灸」に従事する専門職です。
厚生労働省が発表した「平成27年度の障害者の職業紹介状況」によると、視覚障害のある方の就職先の半数以上を占めています。
視覚障害のある方のオフィスでの事務的職業への就職先は以前は少ない傾向にありましたが、現在ではIT技術の発達によって視覚障害のある方が事務職の仕事をすることも可能になり、少しずつ就業数も増えていると言われています。
視覚障害のある方が事務職をするうえで、具体的にはパソコンの音声を読み上げたり音声で入力したりするソフトやアプリの活用によって業務の幅が広がりました。視覚障害のある方が行う事務業務の例として以下のようなものがあります。
今後もIT技術の発達によって、視覚障害のある方ができる仕事や就業機会は増えていくでしょう。
視覚障害のある方が通勤する際は、通勤ルートや時間帯が通勤ラッシュと重なるかどうかを確認しましょう。
視覚障害のある方にとって、人混みが多い中での通勤は危険も多く存在し、非常にストレスがかかります。
時差出勤やフレックスタイムなどを活用できるかどうか、職場や上司に確認しておくといいでしょう。
視覚障害のある方は移動で不便を感じることもあります。移動の際の方法や工夫について、細かい点まで企業側と確認しましょう。
エレベーター、トイレ、会議室や会社の入退室管理の方法など、よく使う場所ははじめに案内をお願いし、使い方を教わると安心して働くことができます。
通路上に何気なく置いてあるものであっても、視覚障害のある方にとっては支障になることなど、職場の上司や同僚に事前に伝えておくことも大切です。
また、はじめて訪れる場所への移動の際には同様の配慮をお願いしましょう。
視覚障害のある方は音声を読み上げたり音声で入力したりするソフトやアプリの種類や使用経験にも個人差があります。
そのため、これまで使用したことがあるメールソフトや業務システム、ソフトウェアなどの支援機器が使用可能かどうか、会社に確認しておくとよいでしょう。
環境が整っていない場合は、代替機器や業務フローの対策などもお願いしておくと安心です。
視覚障害のある方が仕事を探す際には、疾患や障害のある人の就職活動を支援する専門機関を利用すると自身に合った仕事を見つけやすくなります。
障害福祉や就労について、幅広い知識と経験を持つスタッフのサポートを受けながら仕事を探すことができます。
ハローワークには、障害や疾患のある人の就労を支援する窓口「専門援助部門」があります。視覚障害のある方ももちろん対象となっております。
求人数や就職件数が多く、障害者雇用枠の求人紹介のほか、視覚障害を含む障害のある方を対象にした就職や働き方に関する相談やカウンセリングもおこなっています。
地域障害者職業センターは、障害のある方の就職に対して専門的な職業リハビリテーションを提供している機関で、全国の各都道府県に設置されています。こちらも視覚障害のある方も対象となっております。
専門職員として、障害者職業カウンセラーやジョブコーチ、相談支援専門員などが在籍しているため、視覚障害などの障害のある方に向けた専門性の高い支援が特徴です。
障害者就業・生活支援センターは、視覚障害のある方をはじめとして、障害のある方の身近な地域において、仕事と生活の両方の相談ができる機関です。視覚障害のある方は仕事、生活両方で困難を感じることがありますが、一括して相談に乗ってもらえる機関です。
視覚障害も含めて障害のある方の自立と安定した職業生活の実現を目指しており、全国に334センター（2018年4月2日時点）が設置されています。
就労移行支援は一般企業に就職を希望する方々へ、働くためのさまざまなサポートをおこなう福祉サービスです。
LITALICOワークスは各地で就労移行支援事業所を運営しており、これまで1万人以上の方の就職をサポートしてきました。
視覚障害のある方が自分らしく働くために、ストレスコントロール・PC訓練・企業インターン・面接練習など一人ひとりに合わせたサポートを提供しています。
「働くことに悩んでいる」「自分に合った環境で仕事がしたい」「一人で就職活動がうまくいかない」などお悩みのある方は、まずは就職支援のプロに相談してみませんか？
視覚障害のある方の就職先としては「あんま・鍼・灸」に従事する専門職が今も多いですが、少しずつ事務職への就職数も増えています。
IT技術の発達によって、視覚障害のある方が事務職に取り組みやすい環境が整い、そうした職種への就業機会も増えてきました。
視覚障害のある方にとって働きやすくするためのコミュニケーションや確認をしっかり身につけておけば、安心して長く働き続けることも可能です。
LITALICOワークスでは「就労移行支援」「就労定着支援」「相談支援」の3つのサービスを提供しています。
ぜひいつでもお気軽にご相談ください。
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