適応障害とは、明らかなストレスによって社会生活に困難が生じている状態を言います。抑うつ感や思考力の低下、動悸、睡眠障害、食欲不振など、さまざまな不調が表れます。
適応障害の症状によって「仕事が怖くて行きたくない」と感じたり、「仕事中に涙が止まらない」といった状況となったりすることもあります。
仕事に影響がでると、「甘えなのではないか」「ほかの人はできているのに」など自分を責めてしまう方もいますが、仮に同じ環境でもストレスの感じ方や受け止め方は、人によって異なります。心身の不調をきたしたことは、決して甘えではなく、自らを責めないようにしましょう。
適応障害は、適切な治療をすることが重要です。休養や薬物療法のみならず、自分がどのような場合に、ストレスを受けやすいかなどの傾向と対策を立てることも大切です。
この記事では、適応障害の仕事への影響、仕事を辞めるか続けるか悩んだ時の考え方、活用できる支援などを紹介します。
目次
適応障害では、何らかのストレス要因によって、さまざまな身体症状の変化や行動面での変化がみられます。
ストレスといってもいろいろなことが考えられますが、今回はその中で主に仕事におけるストレスが原因の場合について紹介します。
適応障害は何らかの明確なストレスが原因となって発症するといわれています。
仕事においてストレスとなり得ることとしては、
などが挙げられます。
仕事をする中で、今挙げた項目でストレスを感じたことがある方も多いのではないでしょうか。
ストレスは誰でも感じるものです。ただし、ストレスへの対応がうまくいかず、心身に症状が出てきているようであれば、適応障害の可能性があります。
「同僚は自分と同じような環境のなかでも問題なく仕事をしているのに」「こんなことで休むのは甘えなのでは」と悩む方もいると思いますが、そもそもストレスの感じ方には個人差があります。ある人には大きなストレスとなることでも、別の人は特に気にならないということも珍しくありません。そのため、ほかの人と同じ状況で自分だけ適応障害を発症したとしても、それは決して甘えではありません。自分にとって何がストレスになっているかを把握して対処していくことが大事です。
また、ストレスの原因はネガティブな要因に限りません。昇進・結婚・子どもの誕生などの喜ばしい出来事でも、環境の変化に大きなストレスを感じれば適応障害の発症につながることもあります。
適応障害を発症した場合に考えられる仕事への影響を紹介します。
業務での影響としては、
などがあります。
その他にも、
などがあります。
仕事や日常生活で上記のような影響が表れてきたら、心療内科や精神科の受診を検討するといいでしょう。
受診の結果、医師から適応障害と診断された後も、心身の大きな不調がありながらも無理をして勤務を続けることがあるかもしれません。しかし、適応障害の治療において、原因となるストレスから離れることはとても大切です。
今後も仕事を続けるためにも、一度休職をする、業務量を減らす、業務内容の変更や配置転換など心身を休める機会を持つことも選択肢の一つです。
休職に当たって金銭面で不安がある方もいると思います。休職中に活用できる支援の制度を知っておくといいでしょう。気になる方は以下のリンクからご覧ください。
適応障害と診断されて、今の仕事を続けるか、それとも辞めた方がいいのか悩む方もいると思います。適応障害は原因となるストレスがはっきりしているため、そのストレスから離れる、あるいは解消されると、ほとんどの場合回復するといわれています。
そのため、適応障害の回復の観点からは、療養に専念することは一つの選択肢となります。他方で、療養するほど症状が重くない場合は、職場への働きかけや自身でストレスへの対処法を身につけるなどで回復していくこともあります。
もちろん仕事を辞める選択をすることもありますが、そのような重大な決断は、症状が改善してから検討すると良いでしょう。
適応障害は特定のストレスが原因になるとされています。適応障害を発症した職場で引き続き働くことや、休職後に同じ職場に戻る場合は、再発のリスクがあります。
再発防止のためにはストレス対処法を身につけることが大事です。ストレス対処法の第一歩として、何にストレスを感じているか洗い出すと良いでしょう。
ストレスを洗い出す方法にはいくつかの方法があります。自分で紙に書きだすだけでなく、インターネット上で質問に答えたり、カウンセラーと共に整理したりする方法などがあります。自分に合った方法を試してみるようにしてください。
自分のストレスが把握できたら、対処法も考えていきましょう。対処法は自分でできることや職場と相談しながら進めることがありますので、この後に紹介します。
適応障害の方が、職場や自宅でストレスを減らすためにできることを3つお伝えします。
ストレスが業務や人間関係などの場合は、業務の調整や配置換えなどの環境調整を職場と相談する方法があります。
環境調整には、職場のレイアウト変更、労働時間や作業の進め方の調整、人間関係の調整なども含まれます。
こういった環境調整は上司や人事担当者などと話し合いながら進めていく必要があるでしょう。誰に相談したらいいかわからないときは、会社にメンタルヘルスの相談窓口がないか確認してみるといいでしょう。
自分でできるストレス対処法として、良い生活習慣を心がけるという方法があります。
生活習慣の中で特に大事なのが睡眠です。良い睡眠をとることで、心身の疲労を回復し、適応障害などのメンタルヘルス不調の予防に役立つといわれています。
いい睡眠を取るためのポイントとしては、
などがありますので、自分に出来るところから始めていくといいでしょう。
ほかにも、ストレスを感じた時にできる対処法も身につけておくことも大事です。
まずはストレスに気づくことからです。ストレスサインは人によって異なりますが、例えば不眠、食欲不振、腹痛、頭痛、吐気、イライラ、不安といった心身の不調がサインとなります。
次に対処法です。例えば、
などがあります。
自分にとってのストレスサインを把握しておくことで、対処法をとるべきタイミングがわかりやすくなります。一方で、何がストレスの対処法として効果的かは、人によって異なるため自分に合うものを見つけていきましょう。
ここまで、ストレスへの対処法を紹介しました。ストレス対処法や環境調整をしても症状が改善しない場合は、主治医とも相談の上、一度療養に専念することも視野にいれましょう。
次の章で適応障害と診断され、退職後に障害福祉サービスの一つ「就労移行支援（就職をサポートするところ）」を利用して新たな職場を見つけたMさんの事例を紹介します。
Mさんは介護の仕事をしているときに適応障害と診断されました。職場自体は好きだったのですが、臨機応変に対応することが必要な職種であることや、人の命に係わる仕事であることから、相手や自分のことを考えて退職することを決めました。
3ヶ月ほど療養した後に役所で紹介された就労移行支援事業所のLITALICOワークスへ通い始めます。
LITALICOワークスでは、自分の人間性や障害を知る「自己理解プログラム」や、障害を開示して働くオープン就労と開示しないで働くクローズ就労を知るの「就職活動プログラム」などを受講します。
途中で一度体調を崩し一度LITALICOワークスの利用を辞めました。それから数ヶ月後、就職したいという気持ちがわいてきたため、再利用することに。
再利用してからは、実際の職場で業務を体験する「企業インターン」にも積極的に参加し、「明るく積極的だけど、がんばりすぎてしまう」など自分の特徴をつかんでいきました。
そして、自己分析や企業インターンを通して、「やっぱり人と関わる仕事がしたい」と感じるようになり、現在の職場に就職しました。新しい職場では長く働き続けることを目指して、就労定着支援（※）を利用し、LITALICOワークスのスタッフとも定期的に業務の振り返りなどの面談をしながら、勤務しています。
適応障害と診断されたとき、同じ職場で働き続けることも選択肢の一つですが、退職して自分に向いている仕事を探すことも方法としてあります。それとともに、適応障害の方の仕事をサポートする支援機関もありますので、のちほど詳しく説明します。
また、退職した先のことを考えて不安になることもあるでしょう。そういった場合は、適応障害の方が利用できる経済的な支援や、仕事探しのサポートなどを活用する方法もあります。支援についてはこの後の章で詳しく紹介していきます。
ここでは、適応障害の方が活用できる経済的な支援制度を紹介します。
適応障害など精神医療の通院にかかる医療費の自己負担を軽くする制度として、自立支援医療制度（精神通院医療制度）があります。
基本的に3割負担の医療費が、制度を利用すると1割負担に軽減されます。対象となるのは通院による診察や薬代、精神科デイケアの利用料などで、入院にかかる医療費などは対象外です。
利用するには市区町村に申請する必要があり、窓口は自治体によって異なりますが、多くは障害福祉課や保健福祉課などです。
傷病手当金は適応障害などの疾患や何らかのケガなどで働けない場合に、要件を満たすと支給される手当のことです。細かい計算方法はありますが、おおむね給与の3分の2が支払われます。支給期間は通算して1年6ヶ月で、健康保険の加入期間が1年以上あるなどの要件を満たすと退職した後も引き続き受け取ることが可能です。
支給されるには、
などの要件があります。
どのように適応障害を発症したかによって、傷病手当金ではなく「労災保険」による休業補償等給付が受給できる可能性があります。なお、職場での人間関係がストレスでも傷病手当金を受給できる可能性も考えられるため、自身が傷病手当金の受給対象になるかどうかは、人事の担当者や健康保険組合などに確認をしましょう。
雇用保険の基本手当は、求職中の生活の保障として支払われる手当のことです。失業給付などとも呼ばれます。
手続きはハローワークの窓口でおこない、原則4週間に一度失業の認定を受ける必要があります。
支給期間は、雇用保険の加入年数などによって支給期間は変わります。
生活保護は障害などさまざまな要因によって生活が困窮している方に対して、最低限度の生活を保障する制度のことです。
生活保護を受けると、その方の状況によって食費や光熱費など生活に必要な費用や、医療費、家賃、就職のための訓練費などが支給されます。
生活保護に関する相談や申請の窓口は自治体の福祉事務所の生活保護課です。
ここでは、適応障害の方が転職や再就職など仕事探しに活用できる支援制度を紹介します。
ハローワークには、障害や疾患のある方の就労を支援する窓口（例：専門援助部門など）が設置されています。就職に関する相談やカウンセリングの実施のほか、障害や疾患のある人を対象にした求人の紹介なども行っています。
障害者就業・生活支援センターは、障害のある方を対象に就職や生活について総合的に支援を提供している機関のことです。
就職に関しては、仕事の相談の受付や職業準備訓練、職場実習のあっせんなどのサポートのほか、就職活動自体へのサポートも提供しています。また、働いた後も職場への定着を目的として、関係機関との連絡調整や本人との定期的な面談なども実施しています。
地域障害者職業センターとは、障害のある方へ就職に関する専門的なサポートを提供する支援機関です。
本人とスタッフによる面談で就職に関する希望をヒアリングし、「職業リハビリテーション計画」を作成したうえで、仕事やコミュニケーションなど働くうえで必要なスキルを身につけるカリキュラムを提供しています。
働いたあとも、職場適応援助者（ジョブコーチ）と呼ばれる専門的なスタッフを職場に派遣して、業務の効率化や職場への働きかけなどを実施しています。
就労移行支援事業所とは、一般企業等への就職を目指す障害のある方（65歳未満）を対象とした支援制度で、働くために必要な知識やスキル取得などのサポートを提供しています。
利用者は事業所に通いながら、自己理解やストレスコントロールなどさまざまなプログラムなどに取り組んでいきます。
就職活動では、書類添削や面接練習、場合によってはスタッフが面接に同行してサポートを行うこともあります。
働いた後は定着支援として、定期的な面談の実施や困ったことがあった際に本人と職場の間に入ってのサポートなども行っています。
就労移行支援事業所「LITALICOワークス」では、これまで多くの適応障害の方の就職をサポートしてきました。
適応障害の方には、自己理解を深めるプログラムや職場への体験実習（インターンシップ）などを提供し、自身のストレスの整理や、ストレスを感じにくい職場環境の把握などのサポートをおこなっています。また、定着支援として働いた後に困ったことがあった際は、スタッフが間に入って職場環境の調整などの支援も実施しています。
これから仕事を探す方だけでなく、条件によっては休職中の方も利用できる場合があります。
働くことへお悩みがある方、まずはお気軽にLITALICOワークスへご相談ください。
適応障害は、ストレスによって身体症状や行動面の変化がおこり、仕事や社会生活に困難が生じます。適応障害の方は、職場では「仕事が怖くなる」「職場に行けなくなる」などの困りごとがあるといわれています。
適応障害はストレスが原因のため、自身のストレスを把握して対処することや、職場と相談してストレッサー（ストレス因・ストレス要因）から離れることが大事です。仕事を無理して続けるよりも、「退職や転職という選択肢」を視野にいれることでより職場で交渉できるようになったり、気持ちが楽になったりする方もいます。
適応障害の方が利用できる支援機関もありますので、ひとりで悩みを抱え込まず、ぜひご活用ください。
「今後の働き方に悩んでいる」「自分に合う職場を見つけたい」など働くことのお悩みがある場合、お気軽にLITALICOワークスまでご相談ください。一緒に自分らしく働くための方法を探していきましょう。
監修者
産業医科大学 特命講師
佐々木規夫
【資格】医学博士／精神科専門医／精神保健指定医／日本産業衛生学会指導医／社会医学系指導医 / 労働衛生コンサルタント
【経歴】産業医科大学医学部卒業、大手企業の専属産業医および精神科病院での勤務を経て、現在は精神科外来診療と複数企業の産業医活動を行っている。
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