適応障害（適応反応症）（※）はストレスによって気分の落ち込みや倦怠感・不眠などの症状が表れている状態のことをいいます。
特に仕事のストレスがきっかけで適応障害（適応反応症）が発症し、自宅安静のため休職に入られる方が多いといわれています。しかし、どのように休職期間を過ごしたらいいのか、休職後の働き方はどうしたらいいのかといったようなお悩みを持たれる方が多いのではないでしょうか。
この記事では、適応障害（適応反応症）の症状や治療方法をはじめ、休職中の過ごし方のポイントや再就職を目指す方のための支援先のご紹介、適応障害（適応反応症）が発症して再就職を目指すまでの事例など、幅広くご紹介します。
（※）適応障害は現在、「適応反応症」という診断名となっていますが、最新版『DSM-5-TR』以前の診断名である「適応障害」といわれることが多くあるため、ここでは「適応障害（適応反応症）」と表記します。
目次
適応障害（適応反応症）とは、ストレスによって心身に症状が表れます。その症状によって、仕事にいけなくなったり集中力が低下したりするなど、社会生活にも影響します。
適応障害（適応反応症）はストレスが解消できれば回復できる傾向がありますが、一方でストレスが取り除けず、症状が慢性化してしまう場合もあります。慢性化すると、症状が悪化し、うつ病やパニック症など心身に影響が出てしまいます。
そのため、適応障害（適応反応症）が発症したら、まず回復・再発防止に専念していくことが大切です。
適応障害（適応反応症）の症状は人によってさまざまで、特に抑うつ気分や不安、素行の問題がみられることが多いといわれています。
＜適応障害（適応反応症）によくみられる症状＞
前述に述べた症状はうつ病の症状でもみられますが、それらを区別するポイントの一つとしてストレスが関わっているかどうかです。
適応障害（適応反応症）の場合、ストレスが原因で発症しますが、ストレスを解決 もしくは 回避できれば改善に向かうことができます。
一方でうつ病はストレスから離れていても改善がみられないことが多いといわれています。
適応障害（適応反応症）はストレスがきっかけで発症する病気です。
そのため、ストレスとなっているものから離れ、回復に専念することが大切です。
まず原因となるストレスを明確にすることが大切です。
最近ストレスとなっているようなものはなかったのか、紙に書き出してみるといいでしょう。
原因のストレスが明確になったら、解決するための方法があるか（例：環境を変えるなど）、もしあれば行動を起こしてみます。
不安や抑うつなどが強くてつらい場合、これらの症状を和らげるための薬物療法をおこなうことがあります。
ストレスの受け止め方を変えることで気持ちを楽にしていくことを目的とした精神療法があります。
認知行動療法やマインドフルネスなどもその一つです。
精神療法を通じて、セルフコントロールやストレス耐性を高めていくことで、適応障害（適応反応症）の回復だけではなく再発予防にもつながります。
症状が発症すると生活リズムが乱れてしまいがちで、回復のためには生活リズムを整えることが大切です。
起床、就寝、食事の時間を一定にして、適度に身体を動かしていくといいでしょう。
適応障害（適応反応症）はストレスが関与しているため、まず原因となるストレスから離れ、回復に専念することが大切です。
ストレス源が職場にある場合、適応障害（適応反応症）の回復に向けて、できる範囲で休職の制度など使って休めるといいでしょう。
休むことに対する罪悪感や責任感がある方もおられるもしれませんが、休むこと自体は決して甘えでもなくめずらしいことでもありません。
適応障害（適応反応症）はうつ病や不安障害などの予備軍であるといわれているため、適応障害（適応反応症）の段階で対策をたてることが大切です。
自分の体調を第一に考えるようにしましょう。
休職制度の制定は義務ではなく、会社の判断で自由に決められます。
そのため、休職制度の有無や休職できる期間などは会社によって異なります。
社内規定などで確認したうえ、上司や人事・労務担当者、産業保健スタッフ（産業医・保健師）へ相談してみてください。
適応障害（適応反応症）の回復に向けて、心身と共に回復ができるまで相当の時間がかかります。
また、適応障害（適応反応症）の回復だけではなく、再発防止の対処法を身につける必要があるため、思い切って長期間休むことが大切です。
目安としては、最低でも1ヶ月、理想的には3ヶ月、リワークなどを利用する場合は6ヶ月以上必要となる場合があるといわれています。
はじめは様子をみるために診断書には「1ヶ月自宅安静」となる場合がありますが、本人の状況をみて更新することが多いようです。
休職期間中の給与制度は会社によって異なりますが、無給であることの方が多いかもしれません。
その場合、条件を満たせば活用できる経済的なサポートとして「傷病手当」や「自立支援医療」があります。
病気やケガのために会社を休み、会社から十分な報酬が受けられない場合、傷病手当金が受けられます。
ただし、受給条件を満たす必要があるため、傷病手当金の詳細は会社の人事労務担当者や健康保険の窓口などでご確認ください。
治療にかかる医療費の自己負担を少なくする制度です。
通常の医療費が原則3割負担なのに対して、自立支援医療制度を利用すると原則1割負担となります。詳細はお住まいの自治体の障害福祉課などの窓口でご確認ください。
適応障害（適応反応症）と診断され、休職に入ってみたが、仕事のことが気になって心身が休まらなかったり、休職中でどのように過ごしたらいいか分からないといったようなお悩みを持たれる方が多いのではないでしょうか。
休職中における過ごし方は大きく分けて「休養期」「活動期」「復職期」があるといわれています。また各期における期間が均等である必要ではなく、与えられた休職期間の中で それぞれ適切に過ごすことがポイントになりますので、ぜひ参考にしてみてください。
＜この時期は…＞
これまでのストレスによって心身と共に疲弊している状態です。
そのため、一度自分をリセットし「何もしないこと」を積極的にしていくといいでしょう。
＜過ごし方の例＞
寝たいときは寝る、食べたいときは食べる、音楽を聞きたければ聞く、テレビを見たければ見る など
＜ポイント＞
＜次の時期に入るポイント＞
食欲や頭痛やめまいなどの改善ができ、「動きたい」という欲求が少しずつ自然に出てきたら、次のステップ「活動期」に入る頃といわれています。
＜この時期は…＞
自分が「楽しい・面白い」と思えることを中心に少しずつ活動量を増やしていきます。
＜過ごし方の例＞
ウォーキング、手芸、カフェで過ごす、本を読む、買い物する など
＜ポイント＞
少しずつ活動できるようになったら、今後は適応障害（適応反応症）の再発防止策を考えてみます。
前章で解説したようにストレスとなっているものを明確にしましょう。
そのうえ、主治医や臨床心理士などと相談しながら生活療法や精神療法を進めてみてください。
＜次の時期に入るポイント＞
そろそろ「働きたい」という欲求が出てきたら、次のステップ「復職期」に入る頃といわれています。
ただし「働なければいけない」などの義務感に追われていると苦しくなる場合がありますので、あくまでも「働きたい」という欲求でみていきましょう。
＜この時期は…＞
復職に向けて、生活リズムを職場のリズムに戻す時期です。
＜過ごし方の例＞
睡眠のリズムを整える、通勤する練習 など
＜ポイント＞
復職が近づくと不安が大きくなってしまいがちです。その不安は休職の中で最も大きいものであり、無理もないことです。
復職後はついつい元気な頃の自分をイメージしてしまいがちですが、あくまでも病後のため、以前のようにできなくても当然と割り切り、自らのハードルを下げることで少しは楽になるかもしれません。
休職中に活用できる支援機関として「職場復帰支援プログラム（リワークプログラム）」というものがあります。都道府県や病院の精神科などがおこなっているもので、復職の準備として受ける支援プログラムのことです。
事業所によって内容はさまざまですが、例えば心理教育やカウンセリング、仕事を想定したパソコン作業などがあります。
職場復帰支援プログラム（リワークプログラム）におけるメリットは、働いていたときの生活リズムを取り戻す、ほかの休職者とのコミュニケーションを取ることができる、などが挙げられます。
上記のように復職される方がいる一方で、職場へ打診しても中小企業において業務の調整が難しかったりなどで、退職・転職の道を選ばれる方もおられます。退職・転職という選択肢は大きな決断になるうえ、新しい環境に馴染むための負担もかかります。
そのため、ひとりで抱え込まず、周囲の方々やご家族など相談しながら慎重に進めていくといいでしょう。また適応障害（適応反応症）の方が活用できる支援先など視野にいれてみるのもおすすめです。
ここでは、適応障害（適応反応症）の方が活用できる支援先の一部をご紹介します。
ハローワークは一般窓口だけではなく、障害のある方のための「障害者相談窓口」もあります。
ハローワークの障害者相談窓口では、障害への専門的な知識がある担当者が就職相談や求人探しなど幅広くサポートします。障害者手帳がなくても相談することはできます。
一般企業の就職を目指す障害のある方（65歳未満）を対象に、就職に向けてのサポートをおこなう場所です。
就職活動のサポートをはじめ、安定して働くためにストレス対処法を身につけたり、企業インターンで自分に合う職場環境をみつけたり、就職した後も長く働き続けられるようなサポートもおこなっています。就労移行支援事業所では、障害者手帳がなくても、医師や自治体の判断などにより、就職に困難が認められる方も利用できる場合があります。
LITALICOワークスは各地で就労移行支援事業所を運営し、障害のある方の「働きたい」をサポートしています。LITALICOワークスでは一人ひとりの症状や得意不得意、希望する就職などを伺い、計画を立てたうえで支援をおこないます。
例えば以下のようなサポートをおこなっています。
障害を開示するかどうかで悩んでいる場合でも、上記のような取り組みを通して自分に合う働き方を就労支援のスタッフと一緒に検討することもできます。その結果、障害を開示せず働くこととなった場合でも長く働き続けられるようサポートをおこないます。
LITALICOワークスは休職中の方も一定条件を満たせば利用できる可能性があります。相談は無料で随時受け付けていますので、「退職しようか悩んでいる」「復帰したあとの働き方が分からない」という方は、ぜひ一度お問い合わせください。
新卒で入社した職場は常に周りの人が忙しく、相談がしにくい環境でした。
Aさんは仕事を1人でやらなければいけず、また残業が多い日が重なり、ストレスがたまったことがきっかけで適応障害（適応反応症）が発症し、休職しました。
これからどうしようか悩んでいたときにLITALICOワークスをみつけ、相談することにしました。すると、LITALICOワークスは職場復帰支援プログラム（リワークプログラム）として活用することができると分かり、利用することにしました。
Aさんは「体調安定」に向けて、体調が悪化しやすい原因や無理のない働き方はどういったものなのかを把握する必要がありました。そのため、LITALICOワークスでは、ストレスマネジメントを中心に、毎日その日の疲労度・行動を記録に残し、就労支援スタッフと共に振り返りをおこない、整理していきました。
Aさんは、体調が安定しながら働くためには、自己管理と職場からのサポートが必要だと感じました。
その後、復職に向けて、企業と就労支援スタッフとの間で面談をおこない、Aさんが働きやすいように職場環境を調整していきました。
復職後、Aさんが見通しを持てるように余裕のある期日を設定するといったような業務設計をしていただきつつ、睡眠時間が6時間未満の日々が3日続いたり、不安があったときは定期面談で相談するといったようなサポートをうけながら、Aさんは体調を安定しながら安心して働けています。
※就労移行支援事業所で職場復帰支援プログラム（リワークプログラム）を受けられるかどうかはお住まいの自治体によって異なりますので、まずはLITALICOワークスまでご相談ください。
適応障害（適応反応症）はストレスによって気分の落ち込みや倦怠感・不眠などの症状が表れている状態のことをいいます。適応障害（適応反応症）が発症したときはストレスとなるようなものから離れ、しっかり回復したうえで今後の再発防止のためにストレス対処法を身につけたり、職場環境など調整していく必要があります。
特に働いている方は、適応障害（適応反応症）が発症した後どのようにしていくかというところで悩ましいことでもあります。しかし、自分ひとりで頑張りすぎず、周りにいる主治医やカウンセラーなどへ相談してみる、また支援先の活用も視野にいれてみるといったように、頼れるものはぜひ頼ってみてください。
LITALICOワークスでは、再就職をサポートすることはもちろん、職場復帰支援プログラム（リワークプログラム）を活用できる場合もあります。まずは利用の有無を問わず、ぜひお気軽にご相談ください。
監修
医学博士／精神科専門医／精神保健指定医／日本産業衛生学会指導医／労働衛生コンサルタント
染村 宏法
大手企業の専属産業医、大学病院での精神科勤務を経て、現在は精神科外来診療と複数企業の産業医活動を行っている。また北里大学大学院産業精神保健学教室において、職場のコミュニケーション、認知行動療法、睡眠衛生に関する研究や教育に携わった。
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