ADHD(注意欠如多動症)の方の中には、日常生活だけでなく、仕事面での困りごとに、悩んでいる方も多くいます。
ADHD(注意欠如多動症)の特性によっては、「今の職場で働き続けることがつらい」「周りと同じように作業を進めることが困難」と感じてしまうことがあるかもしれません。
そのため、仕事や職場を探すときには、いくつかのポイントを押さえておくことが大切です。
今回は、ADHD(注意欠如多動症)の方が就職・転職するうえで意識したい点や、困ったときに相談できる支援機関について解説していきます。
ADHD(注意欠如多動症)の方の中には、日常生活だけでなく、仕事面での困りごとに、悩んでいる方も多くいます。
ADHD(注意欠如多動症)の特性によっては、「今の職場で働き続けることがつらい」「周りと同じように作業を進めることが困難」と感じてしまうことがあるかもしれません。
そのため、仕事や職場を探すときには、いくつかのポイントを押さえておくことが大切です。
今回は、ADHD(注意欠如多動症)の方が就職・転職するうえで意識したい点や、困ったときに相談できる支援機関について解説していきます。
目次
ADHD(注意欠如多動症)とは「Attention-Deficit Hyperactivity Disorder」の頭文字をとった言葉で、日本語では、「注意欠如・多動症」とも言い、発達障害のひとつです。
ADHD(注意欠如多動症)の特性は大きく下記の3つに分かれています。
不注意優勢型の場合、その特性により「よくモノを失くしてしまう」や「約束を忘れる」といった困りごとが起こることがあります。
一方、多動性・衝動性優勢型の方の場合は、その特性により例えば、周囲から「落ち着きがない」、「感情が高ぶりやすい」と見られてしまうことがあります。
ADHD(注意欠如多動症)の症状の程度や表れ方は、人それぞれ異なっているため、仕事上で起こるかもしれない困りごともさまざまです。
この項目では、ADHD(注意欠如多動症)の特性である「不注意」と「多動性・衝動性」に分けて、どのような場面で困る可能性があるのか、想定してご紹介します。
まずは、不注意の特性の方に考えられる、仕事上の困りごとを見ていきましょう。
※上記は一例です。
本人は一生懸命に仕事をしようと思っているのにもかかわらず、事情を知らない周囲から「怠けている」や「やる気がない」と勘違いされてしまう可能性もゼロではありません。
つづいて、多動性・衝動性の特性の方に起こり得る、仕事上の困りごとの例をご紹介します。
上記は一例です。
もちろん、不注意、多動性・衝動性どちらにおいても、必ずしもすべての困りごとが起こるわけではありません。
しかし、本人の特性や症状の程度、身を置いている環境によっては、上記のことに悩む可能性が考えられます。

ADHD(注意欠如多動症)の特性(症状)は、仕事によって強みになることがあります。
例えば、不注意の特性がある方の中には、「ひとつの作業中に次々と新しい考えが浮かんでくる」という方もいます。
このことが、発想力を重視する仕事であれば強みになることも考えられます。具体的には、Webデザイナーやイラストレーターなどのクリエイティブな一面を活かす仕事であれば、豊富なアイデアや発想力は強みになる場合もあります。そのほか、商品やイベントの企画なども、アイデア力が重視される仕事です。
また、多動性・衝動性の特性が見られる方も含め「興味のある分野に対して集中力を発揮する」傾向がある場合、好きな業界に就職できれば、成果が上げやすくなるかもしれません。
ただし、ADHD(注意欠如多動症)の特性を上手く活かせる仕事であっても、中には困難に感じる業務もあるでしょう。
できる限りADHD(注意欠如多動症)の特性による影響を受けない職場へ就職・転職するためにはどうしたらいいか気になる方は、次の章を参考にしてみましょう。
ADHD(注意欠如多動症)の方が仕事を探すときには、業務内容のほか、「どのような環境で働くのか?」にも重視することが大切です。
この項目では転職・就職を考えるうえで、意識したいポイントをご紹介します。
合理的配慮とは、その人の特性や状況によって起こり得る困りごとを減らすため、個別に対応(配慮)することを意味します。
仕事における合理的配慮の例としては、下記が挙げられます。
上記は一例です。
また、合理的配慮が得やすい職場に就職する方法として「障害者雇用制度」の利用が挙げられます。
「障害者雇用制度」は、障害者手帳を取得している方が利用できる制度の一つで、応募者はあらかじめ、事業主側へ障害のあることを伝えて入社します。そのため、さまざまな配慮が得られ、長期的に働きやすくなるという利点があります。
もちろん、一般雇用(障害者雇用制度を利用しない)で、面接時に障害のことを伝え、配慮を求める方法もありますが、事業主が障害を理解したうえで採用することが前提である「障害者雇用」の方が「困りごとを相談しやすい」などの安心感につながることもあります。
例えば、障害者雇用で入社してから、仕事に慣れた段階で一般雇用に切り替える方法もあります。
自身の考えや状況に応じて、障害者雇用制度を利用するかどうか決めるようにしましょう。
仕事を探すときには、柔軟な働き方ができるかどうかもチェックしておきましょう。
一般的に、働き方の自由度が高い職場は、ADHD(注意欠如多動症)に合っていると言われています。
具体的には、下記の働き方が挙げられます。
このような働き方ができるかどうかは、多くの場合、募集要項に書かれています。働くうえで自由度の高さを重視したい方は、業務内容と合わせて確認しておきましょう。
一方で、自由度が高いと逆に自分ではリズムをつくれずに仕事がはかどらないという方もいますので、ご自身の特性をよく理解したうえで検討してみましょう。
ADHD(注意欠如多動症)の特性や体調によっては、特定の作業に対して困難や苦痛を感じる可能性があるため、まずは自分の特性や体調の変化について把握することが大切です。
例えば、不注意の特性の程度が強い場合は、人の命に関わるような、小さなミスが許されない仕事は避けた方がいいでしょう。一方、多動性・衝動性の症状がある場合、一ヶ所にじっと座っていなければならないデスクワーク系の仕事が苦手と感じる可能性があります。体調変化の激しい方の場合は、仕事のペースを調整できるような余裕も必要です。
また、人によっては、マルチタスク(複数の作業を同時にする)能力が求められる業務よりも、ひとつのことに集中できる仕事の方が「自分らしく働きやすい」と感じるかもしれません。
一人ひとり「自分に合っている」と思える仕事は異なっているため、自己分析をしたり、職場の体験制度を利用したりして、働きやすいかどうか見極める必要があります。
もしも、一人での仕事探しが大変だと思ったら、支援機関の活用を検討しましょう。つらい環境の中で働かなければいけないと思い込んで、うつなどの症状が悪化することがあります。一人で我慢せずに、相談できる方や機関を探してみることが大事です。
ADHD(注意欠如多動症)の方の場合、その特性により例えば、周りの方が転職している姿に影響を受け、衝動的に転職をしてしまい、結果転職先でも困りごとが生じてしまう可能性があります。
転職を考える際に、自分が衝動的な判断をしていないか不安に感じる場合は、家族や信頼できる知人、かかりつけの医師に相談したり、専門の支援機関を利用してみるのもいいでしょう。
ADHD(注意欠如多動症)の特性からくる困りごとに対しては、仕事や会社を変える前に、困りごとに対してさまざまな工夫をしたりツールを用いたりすること、そして周囲の理解やサポートを得ることで、解決できるものも数多くあります。
転職を考える前に、まずはその対策を考えてみることも大切です。その対策を自分一人で考えるのが難しいと感じる場合は、支援機関に相談してみるとよいでしょう。
ADHD(注意欠如多動症)の方が利用できる支援機関は次の章で詳しく解説していきます。

ADHD(注意欠如多動症)の方が、転職や就職について相談できる機関はハローワークや、障害者職業センターなど複数あります。
それぞれの施設ごとの特徴を順番にご紹介します。
ハローワークでは、障害について専門的な知識を持つスタッフを専用の窓口に配置し、就職に関する相談にのったり、求人情報の提供をおこなったりしています。
対象となるのは、障害により職業生活に制限がある(長期的な就労が困難)方で、障害者手帳を持っていない方も利用できます。
また、障害者雇用制度に関する疑問や不安がある方も、一度ハローワークの専用窓口へ相談してみましょう。
各都道府県に設置されている地域障害者職業センターは、ハローワークと協力して、障害のある方の就職のサポートをする機関です。
例えば、本人が希望する職種をふまえたうえで、職業能力を評価し、職場に上手く適応するために必要となる支援や方法を考えていく「職業評価」などをおこないます。
また、働くための訓練(作業体験・コミュニケーションについての学習など)が受けられる「職業リハビリテーション」も実施しています。
障害者就業・生活支援センターは、障害のある方の就業面と生活面を一体的に支援しています。
地域障害者職業センターとの違いは、就職に関するサポートだけでなく、健康管理や金銭管理などの、日常生活における助言もおこなっていることです。
また、必要に応じて衣食住を安定させるためのほかの支援制度の紹介もおこなっています。
就労移行支援事業所は、一般企業へ就職を希望する障害のある方のサポートをしている福祉施設です。
具体的な支援内容は事業所によってさまざまですが、一例として下記が挙げられます。
就労移行支援は障害者手帳がなくても相談することはできますが、利用には自治体の判断が必要になります。詳しくはお近くの就労移行支援事業所にお問い合わせください。

LITALICOワークスは各地で就労移行支援事業所を運営し、障害のある方の「働きたい」をサポートしています。
LITALICOワークスでは一人ひとりの症状や得意不得意、希望する就職などを伺い、計画を立てたうえで支援をおこないます。
例えば以下のようなサポートをおこなっています。
障害を開示するかどうかで悩んでいる場合でも、上記のような取り組みを通して自分に合う働き方を就労支援のスタッフと一緒に検討することもできます。その結果、障害を開示せず働くこととなった場合でも長く働き続けられるようサポートをおこないます。
LITALICOワークスでは、無料で随時相談を受け付けています。ぜひ一度お問い合わせください。
ADHD(注意欠如多動症)の特性は、ときに仕事上の困りごとにつながる可能性があります。
そのため、就職や転職時には自身の特性をよく把握しつつ、少しでも業務内容や働き方が自分に合いそうな職場を見つけることが大切です。
もしも、「どんな職種に就けばいいのかわからない」など、働くことに関して不安がある場合は、一人で抱え込まず、信頼できる人や専門機関に相談してみるといいでしょう。
LITALICOワークスではいつでも相談を受け付けています。今後の働き方について悩んだらぜひお気軽にご相談ください。
監修者
鳥取大学 大学院 医学系研究科 臨床心理学講座 教授/LITALICO研究所 客員研究員
井上 雅彦
応用行動分析学をベースにエビデンスに基づく臨床心理学を目指し活動。対象は主に自閉スペクトラム症や発達障害のある人たちとその家族で、支援のための様々なプログラムを開発している。
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